情報器機メーカーのアップルやソニーが電気自動車開発に参入するという。 ともするとこれからは家電メーカーが自動車を販売することになるのかもしれない。 またサラリーマンの勤務形態もコンピュータ端末を使った在宅勤務が主流になりつつある。 さらには商品の流通もアマゾンなどのネット通販が隆盛を極め街の商店街を駆逐する勢いである。 裏にはコロナ禍のパンデミックがあったにせよ、このような価値観の転換がこれほどの短期間で急激に起きるとは想像だにしないことであった。 年初 3日の米国株式市場でアップルの時価総額が 3兆ドル（約 340兆円）を突破、その額が東証1部全体の時価総額の半分に値することが 「かくなる事態」 の何たるかを物語っている。

　このような価値観の転換は経済活動に多大な変革をもたらすのは間違いないが、のみならず個人の生活環境にも同様の変革をもたらし、各々の価値観にも大きな変質をもたらすこともまた間違いない。 その衝撃はかってあった 「産業革命」 に匹敵するものになるのかもしれない。 迫り来るその足音がきこえてくるようである。